年収別手取り早見表2026【100万〜1000万円】
公開日: 2026-03-19
「年収〇〇万円だと手取りはいくら？」は、転職・昇給・ライフプランを考える上で最も多い疑問の一つです。 年収から社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と税金（所得税・住民税）が差し引かれるため、 実際の手取りは年収の約75〜85%になります。この記事では、年収100万円から1000万円までの手取り額を 一覧表でまとめ、控除の仕組みと手取りを増やすコツも解説します。
1. 前提条件
以下の条件で計算しています。実際の金額は個人の状況により異なります。
- 40歳未満（介護保険料なし）
- 独身・扶養家族なし
- 東京都在住（協会けんぽ・東京都の保険料率を使用）
- ボーナスなし（月給 = 年収 ÷ 12）
- 基礎控除・社会保険料控除のみ適用
2. 年収別手取り早見表
| 年収 | 社会保険料 | 所得税 | 住民税 | 手取り(年) | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 100万円 | 約15万円 | 0円 | 0円 | 約85万円 | 85.0% |
| 200万円 | 約29万円 | 約2.7万円 | 約6.2万円 | 約162万円 | 81.0% |
| 300万円 | 約43万円 | 約5.5万円 | 約12万円 | 約240万円 | 80.0% |
| 400万円 | 約58万円 | 約8.5万円 | 約18万円 | 約316万円 | 79.0% |
| 500万円 | 約72万円 | 約14万円 | 約24万円 | 約390万円 | 78.0% |
| 600万円 | 約86万円 | 約20万円 | 約31万円 | 約463万円 | 77.2% |
| 700万円 | 約101万円 | 約31万円 | 約38万円 | 約530万円 | 75.7% |
| 800万円 | 約115万円 | 約46万円 | 約45万円 | 約594万円 | 74.3% |
| 900万円 | 約125万円 | 約64万円 | 約53万円 | 約658万円 | 73.1% |
| 1000万円 | 約135万円 | 約84万円 | 約63万円 | 約718万円 | 71.8% |
※ 上記は概算値です。実際の金額は扶養人数、各種控除、賞与の有無により変動します。
3. 社会保険料の内訳
会社員が負担する社会保険料は主に3つです。いずれも会社と折半（半分ずつ負担）します。
| 保険の種類 | 本人負担率 | 備考 |
|---|---|---|
| 健康保険 | 約5.0% | 都道府県により異なる（東京都の例） |
| 厚生年金 | 9.15% | 標準報酬月額の上限あり（65万円） |
| 雇用保険 | 0.6% | 一般の事業の場合 |
| 介護保険 | 約0.8% | 40歳以上のみ |
社会保険料の合計は年収の約14〜15%です。厚生年金には標準報酬月額の上限（65万円、年収約780万円相当）が あるため、年収が高くなると社会保険料の負担率は緩やかに低下します。
4. 所得税の仕組み
日本の所得税は累進課税方式で、課税所得が多いほど高い税率が適用されます。
| 課税所得 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5% | 0円 |
| 195万〜330万円 | 10% | 97,500円 |
| 330万〜695万円 | 20% | 427,500円 |
| 695万〜900万円 | 23% | 636,000円 |
| 900万〜1,800万円 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万〜4,000万円 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
住民税は課税所得の一律10%（都道府県民税4% + 市区町村民税6%）に加え、 均等割（約5,000円/年）がかかります。
5. 手取りを増やすコツ
- ふるさと納税: 実質2,000円の自己負担で返礼品を受け取りながら、 住民税・所得税が控除されます。年収500万円なら約6万円まで控除可能です。
- iDeCo（個人型確定拠出年金）: 掛金が全額所得控除となり、 会社員なら月額最大23,000円（年276,000円）の節税効果があります。
- NISA（少額投資非課税制度）: 投資利益が非課税になります。 2024年からの新NISAでは年間最大360万円まで非課税で投資できます。
- 医療費控除: 年間の医療費が10万円を超える場合、超過分が所得控除の対象になります。
- 生命保険料控除: 生命保険・介護医療保険・個人年金保険の保険料に応じて 最大12万円の所得控除を受けられます。
6. 自分の手取りを計算してみよう
FinToolsの給与計算ツールに年収を入力するだけで、社会保険料・所得税・住民税の内訳と 月額・年額の手取りを自動計算できます。扶養家族の人数や各種控除も反映可能です。
よくある質問
年収500万円の手取りはいくらですか？
年収500万円の手取りは約390万〜400万円（月額約32.5万〜33.3万円）です。社会保険料が約72万円、 所得税が約14万円、住民税が約24万円ほど控除されます。
手取り額はどうやって計算しますか？
手取り額 = 年収 - 社会保険料 - 所得税 - 住民税 で計算します。給与所得控除や基礎控除などの 各種所得控除を適用した後の課税所得に対して税率が適用されます。
年収が上がると手取り率は下がりますか？
はい、日本の所得税は累進課税（5%〜45%）のため、年収が高くなるほど税負担率が増加し、 手取り率は低下します。年収300万円では約80%ですが、年収1000万円では約72%になります。